マルハンが雑誌系イベントを中止するようですが、打ち手に影響はありますか？

Q.マルハンが雑誌系イベントを中止するようですが、打ち手に影響はありますか？

A.なんとも言えないところです。

　というのも、明確なソースを持っていないので、実際に雑誌系イベント や ライター系イベントを中止にしたのかどうかすら分かりません。

　ただ、ネット上の話題を集めると、そうした動きが一部であることは事実のようです。韓昌祐（ハンチャンウ）会長の一声により、そうしたイベントに支出するならば、出玉によってお客さんに還元すれば良いといった事を言ったとか言わないとかそうした話はあります。

　雑誌・ライター系のイベントというのは、パチンコホール主催のイベントが実施できないことを背景に数年前より流行した集客方法のひとつです。

　「取材」と称し、パチンコ攻略系雑誌やパチンコ情報サイトの記者が来店する旨を告知することで、打ち手に特定日を示唆するという方法です。特定機種を記者が遊技することで、その機種に打ち手側が勝ちやすい設定が入っていると示唆することもありました。

　こうしたイベントというのが、1回あたり数万円から数十万円の取材費をパチンコホールが雑誌側に支払うというケースが散見されました。広告代理店を通して、こうした「取材」と称した来店を行う企業が数多誕生し、近年では、YouTube動画の撮影と称して同様の来店取材が行われています。

　ライター系イベントもこれに類似したもので、パチンコ攻略系雑誌に連載を持っているというパチンコ系ライターが来店取材する旨を告知するなどして、集客に繋げていました。ライターといっても実際は、グラビアアイドルから転向した人 や ほとんど一般人の自称・ライターもおり、そうした人たちにも数万円から数十万円の取材費が支払われていた訳です。

　このような状況において、打ち手の一部からは「そんなことにお金を使わなくても…」といった声はありましたが、風営法下における広告宣伝規制が強化されたパチンコホールの集客ツールとしては（やや脱法的ではありますが）常態化した手段でした。

　ウワサでは、この数年でこうしたライター系イベントだけで億を超えるお金を稼いだ人もいるということです。

　さて、このような手段は常態化していた訳ですが、やはり広告宣伝規制の強化といった意味では、監督官庁である警察庁の趣旨と反していた訳です。それを「指摘されないから」といった旨の理由で利用していましたが、最近になり、一部の都道府県で、こうしたイベントも禁止にしようという流れが出ました。

　これは、昨今のパチンコ業を取り巻く環境において、ルールが明確化してきたことが背景にあります。パチンコ機は、遊技くぎ問題やMAXタイプの自主規制がありました。パチスロ機も射幸性を抑制する自主規制を敷きました。

　いままで、アバウトだった部分にルールを設け、どこからどこまでがOKで、どこからどこまでがNGなのかを明確にする動きが出ています。

　また、4月27日には、河野太郎国家公安委員会委員長が、パチンコの諸問題を質問された際に、違反事例があった場合は「メーカーは検定取り消し」「ホールは営業停止」処分を含めた行政処分を実施すること含めて、厳正に対処すると答弁しました。

　このような背景から、パチンコホール運営企業として、業界第一位の売上高を誇るマルハンは、リーディングカンパニーとしての姿勢を見せる必要が出てきました。

　リーディングカンパニーが率先して諸問題に対応している姿を見せること、雑誌・ライター系イベントが脱法的措置だったこと、同イベントの集客効果について懐疑的な環境になったことなど、同社が戦略を転換する材料は揃っているといえば、揃っています。

　最大手のマルハンがこうしたことを中止することで、中小ホールも動きづらくなります。

　結論として、マルハンがそうした姿勢を見せているというのは、パチンコが健全化に向かうといった点で評価ができるかと思いますが、打ち手にどのように影響があるかといえば、難しいところです。どちらにしろ、パチンコは ほどほどに遊ぶ程度で良いでしょう。